本年1月に発生した『令和6年能登半島地震』により被災された皆様に謹んでお見舞い申し上げますとともに、被災地の復興を心よりお祈り申し上げます。

株主の皆様におかれましては、平素より当社事業に対し格別のご支援とご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

さて、当期におきましては、ようやく日本国内や米国、新興国を中心に全般的に筆記具市場が回復傾向へと転じてまいりました。物価の高騰などの影響を大きく受けている欧州や中国におきましても徐々に改善傾向が強まり、日本に製造拠点を多く持つ当社グループにとって円安も追い風となり、売上は堅調に推移しております。一方、原材料や人件費、物流費などの諸経費の高騰に加え、将来の成長に向けての設備投資や人財投資も積極的に行っていることから費用は増加しています。

本年3月28日付けで代表取締役社長に就任し、前社長の伊藤が実行してきた現中期経営計画の各種施策を次の成長のためにさらに推進させることが私の役割と認識しております。当社を取りまく環境の変化は日に日に加速しており、それに応じるためさらに経営のスピードを上げていく必要があります。先行きが不透明な時代だからこそ、様々な可能性を探りながらチャレンジしていかなければなりません。当社の100年以上の伝統を守りながらも、変化を恐れることなく、これまで以上のスピード感を持って企業価値の最大化に向けて取り組んでまいる所存です。

現在、当社は中心となるステイショナリー用品事業において、今後大きなマーケットに成長するであろうと期待しているインドやASEAN地域などの新興国市場の販売網の整備、将来的な販売拡大を見越しての国内外の生産拠点の再編などに積極的に成長投資を進めており、将来の基盤づくりに努めております。また同時に、一昨年に定めた中長期ビジョン『パイロットグループ　2030年ビジョン』を実現するための非筆記具事業の推進や、生産体制や情報システム、人事政策など、多方面に亘る業務の見直しを実施し、着実に体質強化を進めております。今後とも刻々と変化する市場に柔軟に対応してまいります。

当社はグループパーパス「人と創造力をつなぐ。」の下、今後とも企業価値をさらに向上させ、皆様のご期待に沿うべく、邁進してまいります。株主の皆様におかれましては、今後とも末永くご支援ならびにご指導賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

2024年9月

代表取締役社長